転職活動をしていると、たくさんの求人広告を目にしますよね。でも、その中には「この企業、大丈夫かな…？」と不安になるような内容のものもあるかもしれません。
求人広告は企業が求職者に向けて公開する情報ですが、すべてが正直に書かれているとは限りません。だからこそ、求人広告の見方を知っておくことが大切です。この記事では、求人広告の基本から、注意すべきポイントまで詳しく解説します。
「転職したのに、思っていた職場と違った…」なんて後悔しないためにも、ぜひ最後まで読んでみてください！
求人広告とは？転職活動の基本を押さえよう
転職活動を始めると、さまざまな企業の求人広告を目にすることになります。しかし、求人広告はただの「広告」ではなく、企業と求職者をつなぐ重要な情報源です。
求人広告には、企業が求める人材の条件や、働く環境についての詳細が記載されています。これを正しく読み解くことで、自分に合った職場かどうかを見極めることができ、転職後のミスマッチを防ぐことができます。
では、求人広告にはどのような情報が含まれているのでしょうか？
職種・仕事内容
企業が募集している職種と、その仕事内容が記載されています。たとえば「営業職」と書かれていても、法人営業なのか個人営業なのか、ルート営業か新規開拓かによって、求められるスキルや働き方はまったく異なります。
また、「事務職」とひと口に言っても、「営業事務」「総務事務」「経理事務」といった細かな分類があり、担当する業務も多岐にわたります。特に企業によって職種の名称や定義が異なることもあるため、職種名だけで判断せず、仕事内容の詳細まで必ず目を通すようにしましょう。
労働契約の期間
求人広告には、雇用形態についても記載されています。正社員、契約社員、派遣社員といった違いは、給与や福利厚生の面だけでなく、安定性やキャリア形成にも影響する大きなポイントです。
契約社員や派遣社員としての採用では、契約期間や更新の有無、そして正社員登用制度がある場合の実績などを事前に確認することが大切です。求人に「登用実績あり」とあっても、実際にはほとんど活用されていないケースもあるため、企業ホームページや面接時の質問で裏付けをとりましょう。
勤務地
勤務地は、転職後の生活に大きく影響するポイントです。
例えば、全国展開している企業の総合職の場合、転勤の可能性があることが多いです。転居を伴う転勤があるかどうか、勤務地によって給与が異なるかどうかなども確認しておきましょう。
また、勤務地が「東京都内」と書かれていても、実際には複数のオフィスがあり、配属先によって通勤時間が大きく変わることもあります。事前に企業の拠点を調べておくと安心です。
勤務時間・休日
始業・終業時間、残業の有無、休日の種類などが記載されています。「週休2日制」と「完全週休2日制」の違いを理解しておくことが重要です。
- 週休2日制
月に1回以上、2日休みがある週がある（毎週休みとは限らない） - 完全週休2日制
毎週2日休みがある（ただし、土日とは限らない） - 完全週休2日制（土日休み）
毎週土日が休み
休日の種類・違いについては、以下の記事でも詳しく紹介しています。
また、残業について「月平均20時間」と書かれていても、繁忙期にはそれ以上になる可能性があるため、面接時に詳しく確認するのがベストです。
給与
給与は、月給や年収の目安、賞与や昇給の有無が記載されています。
ただし、求人広告に書かれている給与は「額面」であることがほとんどです。額面とは、税金や社会保険料が引かれる前の金額のこと。実際に受け取る「手取り」は額面の約80％程度になります。
例えば、額面が28万円の場合、手取りは約21万円前後になります。
また、「月給25万円～35万円」と書かれている場合、経験やスキルによって給与が変動することもあるので、面接時に確認するのが安心です。
福利厚生
社会保険の適用、交通費の支給、休暇制度などが記載されています。
特に「社会保険完備」と書かれている場合、雇用保険・労災保険・厚生年金保険・健康保険の4つが適用されることを意味します。
また、企業独自の福利厚生として、住宅手当や資格取得支援制度、社員割引などがある場合もあります。ただし、制度として存在していても、実際に利用されているかどうかは別問題なので、面接時に「この制度を利用している社員はいますか？」と質問してみるのがオススメです。
＋αで確認しておきたいポイント：企業文化・風土
求人広告にはあまり書かれていませんが、企業の文化や雰囲気も転職先を選ぶうえで大切な判断材料です。たとえば「社員の平均年齢が高め」「若手が多くフラットな組織」など、実際に働いてみないとわからない情報もあります。
企業のSNSアカウント、採用ページ、社員インタビューなどをチェックすると、社内の空気感や人柄が伝わってきます。こうした情報も参考にしながら、自分にフィットする職場かどうかを見極めてみましょう。
ブラック企業の可能性がある求人の特徴
転職活動をする上で、誰もが「ブラック企業には入りたくない」と思うはずです。しかし、求人広告の中には、人材を求めている企業側が作成するものも多く、都合の悪い情報は隠されていることが多く、表面だけではブラック企業かどうかを見抜くのは難しいのが現実です。
とはいえ、求人広告の中にもブラック企業の兆候が見えることがあります。これから紹介するポイントに当てはまる求人は、慎重に検討することをおすすめします。もちろん、これだけでブラック企業と断定することはできませんが、応募前にしっかり確認し、面接時にさらに詳しく質問することで、リスクを減らすことができます。
では、ブラック企業の可能性がある求人の特徴を見ていきましょう。
給与が異常に高い
「未経験OK！月給40万円以上！」など、相場より極端に高い給与が提示されている場合は要注意です。
企業は慈善事業ではないため、高い給与にはそれ相応の負担が伴うことが多いです。例えば、長時間労働や休日出勤が当たり前になっている可能性があります。
また、「インセンティブ制度あり」と書かれている場合、基本給が低く、成果報酬が大部分を占めるケースもあります。成果を出せなければ、実際の給与は求人広告の金額よりも大幅に低くなることもあるため、注意が必要です。
休日が少なく、残業が多い
求人広告に「固定残業代込み」と書かれている場合、長時間労働が前提になっている可能性があります。
固定残業代とは、一定時間分の残業代をあらかじめ給与に含める制度のことです。例えば、「月給30万円（固定残業代40時間分含む）」と書かれている場合、40時間分の残業代はすでに支払われているため、それ以上の残業が発生しても追加の残業代が支払われない可能性があります。
また、「週休2日制」と書かれていても、実際には月に1回しか2日休みがないケースもあるので、注意が必要です。
独自の福利厚生がある
福利厚生は社員のための制度ですが、企業によっては「社員を拘束するための仕組み」になっていることもあります。
例えば、
- 社員旅行の費用を会社が全額負担するが、参加必須
実質的に自由な休暇が取りづらく、会社の文化に強く適応することを求められる - 社内イベントへの参加が義務化されている
休日や業務時間外に強制参加させられ、プライベートの時間が削られる可能性 - 昼食が無料だが、外食は禁止
社員同士の交流を促す目的があるが、実際には昼休みの自由が制限される可能性
こうした独自の制度がある場合は、企業の意図をよく考えてみましょう。
ブラック企業を見抜くためには、求人広告の情報を鵜呑みにせず、面接時に詳細を確認することが大切です。転職は人生の大きな決断。慎重に情報を見極めて、理想の職場を見つけましょう！
まとめ
転職活動を成功させるためには、求人広告の情報を正しく理解することがとても大切です。職種や仕事内容、勤務地、給与、休日、福利厚生など、一見小さく見えるポイントでもしっかり確認しておくことで、「こんなはずじゃなかった…」という転職後のミスマッチを防ぐことができます。
特に、給与が相場と比べて極端に高すぎないか、残業時間や休暇制度についての記載があいまいではないか、福利厚生が実際に活用されているかといった点は慎重に見極めたいところです。求人広告には企業の魅力的な情報が中心に書かれていることが多いため、読み解く力が求められます。
転職は、自分のこれからの働き方や暮らし方を大きく左右する人生の分岐点。求人広告の情報をしっかりと読み解き、自分にとって無理なく、納得して働ける職場を見つけましょう。
