最近、ニュースやSNSでもよく見かける「週休3日制」。
これはその名の通り、1週間のうち3日間がお休みになる働き方のこと。今までの「週休2日制（例：土日休み）」に比べて、1日多く休める制度です。
この制度が注目されている背景には、働き方改革があります。政府も「経済財政運営と基本方針2021年」で、企業に週休3日制の導入を促しているんです。ただし、2025年時点では義務化されていないため、導入しているのは一部の大手企業が中心。
週休3日制は、ワークライフバランスの改善や生産性アップ、社員のモチベーション向上など、企業にも従業員にもメリットがあるとされています。でも、実際にはデメリットもあるので、転職を考えている人はしっかりチェックしておきましょう！
週休3日制にはどんなタイプがあるの？
「週休3日制」とひとことで言っても、実はその中身は企業によってさまざま。
「休みが増える＝楽になる」と思いがちですが、働き方のスタイルによっては、逆に負担が増えるケースもあるんです。転職を考えるなら、自分に合った週休3日制のタイプを知っておくことが大切。ここでは、代表的な3つのパターンを紹介します。
給与維持型：休みは増えるけど仕事量も増えるかも？
給与はそのままで、勤務日数を減らすのが「給与維持型」。
週4日で5日分の仕事をこなす必要があるため、1日の労働時間が長くなる可能性も。業務効率化が求められるので、企業側の負担も大きくなりがちです。
給与減額型：休みは増えるけど収入は減るかも？
「給与減額型」は、働く時間が減るぶん、給与も減るスタイル。
例えば、週40時間働いていた人が週32時間になると、約20％の給与ダウン。その代わり、プライベートの時間はしっかり確保できます。希望者のみ適用する企業が多いのも特徴です。
労働時間維持型：働く時間は同じだけど1日が長くなる
週の労働時間は変えずに、勤務日数を減らすのが「労働時間維持型」。
例えば、週4日×10時間＝週40時間。給与は変わりませんが、1日の疲労感は増えるかも。連休が取りやすくなるのは嬉しいポイントです。
週休3日制のメリットってどんなもの？
週休3日制の魅力は、単に「休みが増える」だけではありません。
働き方に余裕が生まれることで、生活の質そのものが変わってくる可能性があります。 ここでは、週休3日制で得られる具体的なメリットを紹介します。転職を考えるうえで、「自分がどんな働き方をしたいのか」を見つめ直すヒントになるはずです。
プライベートが充実する！
週に1日休みが増えるだけで、生活のリズムが大きく変わります。家族との時間をゆっくり過ごしたり、趣味に没頭したり、これまで後回しにしていたことに取り組む余裕が生まれます。
意欲次第では、資格取得や語学学習など、自己投資の時間も確保しやすくなるため、キャリアアップを目指す人にも嬉しいポイント。「働くために生きる」から「生きるために働く」へ、価値観の転換にもつながるかもしれません。
副業や複業がしやすくなる！
週休3日制は、収入の柱を増やしたい人にもチャンス。空いた時間を使って副業に挑戦すれば、収入アップだけでなく、新しいスキルや人脈も手に入ります。
最近では、ライティングや動画編集、プログラミングなど、オンラインでできる仕事を始める人も増えています。
将来的に独立を目指す人にとっては、準備期間としても活用できるでしょう。ただし、副業が認められているかどうかは会社によって異なるので、事前の確認は忘れずに。
ストレスが減る！
週休3日制は、心と体のリフレッシュにも効果的。「週末まであと何日…」とカウントダウンする日々から、「もうすぐ休み！」と前向きに働ける日々へ。
通勤の回数が減ることで、満員電車のストレスも軽減されますし、休日を自分で選べる企業なら、より柔軟なスケジュールで働けます。結果として、仕事への集中力やモチベーションも高まりやすくなるのです。
週休3日制のデメリットも知っておこう
週休3日制には魅力的なポイントがたくさんありますが、良い面だけを見て飛びつくのはちょっと危険かも。
どんな働き方にも、メリットがあればデメリットもあるもの。転職を考えるなら、制度の落とし穴や注意点もきちんと理解しておくことが大切です。ここでは、週休3日制の働き方で起こりがちなデメリットについて、具体的に見ていきましょう。
給与が減る可能性がある
週休3日制の中でも「給与減額型」を選ぶと、働く時間が減るぶん、収入も減るリスクがあります。
例をあげると、週40時間働いていた人が週32時間になると、単純計算で約20％の給与ダウン。生活費や将来の貯蓄に影響が出る可能性もあるため、転職前に企業の制度内容をしっかり確認しておくことが重要です。
1日の労働時間が長くなることも
「労働時間維持型」の週休3日制では、週の労働時間は変わらない代わりに、1日の勤務時間が長くなるケースがあります。
週4日勤務で1日10時間働くスタイルだと、朝から晩まで仕事漬けになりがち。集中力や体力に自信がない人にとっては、かなりハードに感じるかもしれません。
仕事とプライベートのバランスを保つためにも、自分の生活スタイルに合った働き方かどうかを見極めることが大切です。
適用される職種が限られている
週休3日制は、すべての職種に適用できるわけではありません。営業職や接客業など、外部とのやりとりが多い仕事では、週3日の休みを取るのが難しい場合もあります。
「制度があると思って入社したのに、自分の職種は対象外だった…」なんてことにならないよう、事前に企業の制度内容や対象職種をしっかり確認しておきましょう。
転職で週休3日制を選ぶときのポイント
週休3日制の企業に転職するとなると、つい「休みが多い＝理想の働き方」と思ってしまいがち。
でも、制度の有無だけで企業を選ぶと、あとで「こんなはずじゃなかった…」と後悔することも。働き方の自由度が高まる分、自分に合った環境かどうかを見極める力も必要です。ここでは、転職活動で週休3日制を選ぶ際に意識しておきたいポイントを紹介します。
条件だけで選ばない！
「週休3日制があるからこの会社に決めた！」というのは、ちょっと危険な選び方。
制度が将来的に変更される可能性もありますし、制度だけに惹かれて入社すると、仕事内容や職場の雰囲気にギャップを感じることも。働くうえで大切なのは、制度だけでなく「何をするか」「誰と働くか」「どんな価値を提供できるか」。
週休3日制がなくなっても前向きに働けるかどうか、自分の軸をしっかり持って選ぶことが大切です。
企業HPや求人票で情報収集！
週休3日制の導入状況や対象職種、社員の声などは、企業の公式HPや求人票に記載されていることがあります。
「制度がある」と書かれていても、実際には一部の部署だけだったり、条件付きだったりすることもあるので、細かい部分までチェックしましょう。
また、企業の理念や働き方の方針を知ることで、自分の価値観と合っているかどうかも判断しやすくなります。求人票はただの募集情報ではなく、企業の姿勢を読み取るヒントでもあるんです。
評価制度を確認しよう！
週休3日制では、働く時間が減ったり、勤務スタイルが多様化することで、成果の見え方が変わることもあります。そのため、企業がどんな基準で社員を評価しているかはとても重要。
「成果主義なのか」「チーム貢献も評価されるのか」「昇給や昇進のチャンスはあるのか」など、評価制度の透明性や公平性を確認しておきましょう。制度が柔軟でも、評価が曖昧だとモチベーションが保ちづらくなることもあります。
面接で疑問はしっかり聞く！
公式HPや求人票だけではわからないこともたくさんあります。「週休3日制はどの部署で適用されているのか」「副業は可能なのか」「制度の運用実績はあるのか」など、気になる点は面接でしっかり質問しましょう。
遠慮せずに聞くことで、企業の本音や制度の実態が見えてくることもあります。納得したうえで入社することで、転職後のミスマッチを防ぎ、安心して新しい働き方に踏み出せます。
まとめ
週休3日制は、これまでの「当たり前の働き方」に新しい選択肢を加えてくれる制度です。
プライベートの充実、副業による収入の多様化、ストレスの軽減など、働く人の価値観やライフスタイルに寄り添ったメリットがたくさんあります。
一方で、給与が減る可能性や1日の労働時間が長くなる負担、制度の対象が限定されるなど、見落としがちなデメリットも存在します。
だからこそ、転職を考える今のタイミングで「自分にとっての理想の働き方とは何か？」をじっくり考えてみることが大切です。週休3日制は、その答えを探すためのヒントになるかもしれません。
制度の有無だけで企業を選ぶのではなく、仕事内容、職場の雰囲気、評価制度、そして自分の将来像との相性まで含めて、総合的に判断することが後悔しない転職につながるでしょう。
