転職活動をしていると、求人票に必ず書かれている「福利厚生」という項目。以前は、交通費や住宅手当があれば十分、という人も多かったかもしれません。
しかし今は違います。人口減少や人材不足が進むなかで、企業は「選ぶ側」から「選ばれる側」へ。求職者もまた、「条件が良い会社」ではなく「自分に合う会社」を探すようになっています。
その判断材料として存在感を増しているのが、企業独自の福利厚生です。最近では、思わず人に話したくなるようなユニークな制度を導入し、採用力を高めている企業も少なくありません。
この記事では、福利厚生の基本から、転職者に評価されやすい理由、そして実際に導入されているちょっと変わった福利厚生の事例までを、転職目線でわかりやすく紹介します。
福利厚生とは何か？
福利厚生とは、毎月の給料とは別に、会社が従業員の生活や働きやすさをサポートするために用意している制度やサービスのことです。健康管理や休暇制度、各種サポートを通じて、安心して働き続けられる環境を整える役割を担っています。
近年では、福利厚生の対象が正社員だけに限られなくなってきました。2020年に施行された改正パートタイム・有期雇用労働法により、雇用形態を理由とした不合理な待遇差が認められなくなったためです。その結果、同じ業務内容であれば、パートや契約社員でも福利厚生を利用できる企業が増えています。
転職活動の際は、「福利厚生あり」という表記だけで判断するのは少し危険です。自分の雇用形態でも利用できるのか、どこまでが対象なのかを確認することで、入社後のギャップを防ぐことができます。
求職者が転職活動において福利厚生を重視する理由
転職活動では、求人広告に並ぶ条件の中でも「福利厚生」をじっくり確認する人が増えています。それは単なるお得な制度ではなく、その会社での働き方や将来像をイメージする材料として捉えられているからです。
採用市場が“売り手優位”に変わった
少子高齢化の進行により、多くの業界で人材不足が常態化しています。スキルや経験を持つ人ほど選択肢が多く、年収や役職だけで企業の魅力を伝えるのは難しくなりました。その中で、日々の働きやすさや安心感を示せる福利厚生は、企業の個性を伝える重要な要素として存在感を高めています。
「頑張る」より「納得できる」働き方へ
若い世代を中心に、働くことへの価値観は大きく変化しています。無理を前提にした働き方よりも、自分の生活や考え方に合った環境を選びたいという意識が強まっています。
福利厚生を見ることで、会社がどのような働き方を理想としているのか。従業員の生活にどこまで寄り添おうとしているのか。といった企業の考え方を具体的に読み取ることができます。
「この先も働けそうか」を判断する材料になる
キャリアを重ねる中で、育児や介護、体調の変化、学び直しなど、働き方に影響する場面は必ず訪れます。そうした状況に対応できる制度があるかどうかは、短期的な条件以上に重視されるポイントです。
福利厚生が充実している企業ほど、「今だけでなく将来も見据えて働ける場所」として、転職者から選ばれやすくなっています。る制度があるかどうかは、「この先も働けそうか」を判断する重要なポイントです。
ユニークな福利厚生が“採用の武器”になる理由
住宅手当や交通費の支給は、今では多くの企業が導入しており、もはや特別なアピール材料とは言いにくくなっています。そのため求職者は、「あるかどうか」よりも中身にその会社らしさが表れているかを見るようになっています。
独自性のある福利厚生は、企業の価値観や社風を自然に伝える役割を持ちます。制度の内容から、働く人の雰囲気や大切にしている考え方が伝わるため、条件面だけでは伝えきれない魅力を補完してくれるのです。
「ここなら自分らしく働けそう」
「職場のイメージが具体的に浮かぶ」
こうした感覚を持ってもらえる福利厚生は、採用活動そのものを支える仕組みと言えます。
さらに、印象に残りやすい制度はSNSや口コミでも話題になりやすく、結果として企業認知の向上や応募数の増加につながる点も、見逃せないメリットです。
働き方や入社意欲前向きに変える“福利厚生”の力
ユニークな福利厚生は、単に便利な制度というだけではありません。日々の働きやすさや安心感を高めることで、従業員の気持ちや行動にポジティブな変化をもたらします。ここでは、従業員側の視点で見た主なメリットを紹介します。
「大切にされている」と感じられる
独自性のある制度は、会社から従業員へのメッセージそのものです。「社員一人ひとりをきちんと見ている」という姿勢が伝わることで、職場への信頼感が生まれます。その結果、従業員満足度が高まり、仕事にも前向きに取り組みやすくなります。
心と体のコンディションを保ちやすい
柔軟な休暇制度や健康サポートが整っていると、無理をせず働ける環境が生まれます。ストレスを溜め込みにくくなることで、気持ちの余裕が生まれ、集中力や業務パフォーマンスも安定しやすくなります。
成長を後押ししてくれる
学習支援や資格取得を後押しする制度は、「成長したい」という従業員の意欲を会社が認め、応援している証でもあります。スキルアップへの不安が減ることで、将来のキャリアに対する安心感にもつながります。
仕事と私生活のバランスが取りやすい
プライベートの時間が充実してこそ、仕事にも集中できるものです。福利厚生によって生活の土台が整うことで、仕事と私生活の良い循環が生まれ、長く安定して働きやすくなります。
企業側にもメリットがある理由
福利厚生は単なる経費ではなく、会社の成長につながる投資と捉えることができます。従業員の満足度が高い職場ほど、仕事への意欲や集中力が維持されやすく、生産性の向上や定着率の改善につながる傾向があります。結果として、採用や教育にかかるコストの抑制にも寄与します。
また、独自性のある福利厚生は企業イメージの向上にも効果的です。「働きやすそう」「社員を大切にしていそう」といった印象は、求職者だけでなく取引先や社会全体からの評価にも影響します。
制度の内容によっては福利厚生費として計上でき、税務上の負担軽減につながる場合もあります。人材確保・ブランディング・コスト管理を同時に考えられる点も、福利厚生が注目される理由の一つです。
ジャンル別｜ユニークな福利厚生と導入企業一覧
住宅・生活コスト支援系
自転車通勤手当
自宅からオフィス間の距離が15km以内の社員へ支給される手当
導入企業：クックパッド株式会社
業界・事業：料理レシピの投稿・検索インターネットサービス
一人暮らし開始応援金
初めて一人暮らしを始める方に3万円を支援
導入企業：株式会社プラスアルファ・コンサルティング
業界・事業：テキストマイニング技術やAIを活用したSaaS型プラットフォームを提供
通信費全額補助制度
スマホ・インターネット回線費用を会社負担
導入企業：楽天グループ株式会社
業界・事業：EC・IT
食事・健康サポート系
シナジーカフェ GMO Yours（食事無料提供）
広いカフェで、ランチビュッフェ、焼きたてパン、本格コーヒー等が無料で利用可能
導入企業：GMOインターネットグループ株式会社
業界・事業：IT／インターネットインフラ
無限バナナ
オフィスに食べ放題のバナナコーナーを設置
導入企業：株式会社コロプラ
業界・事業：エンターテインメント事業
100円弁当
栄養豊富な弁当を100円で提供
導入企業：株式会社アプティ
業界・事業：人材紹介、派遣、アウトソーシング事業
休暇制度が特徴的な企業
失恋休暇
失恋時に取得できる特別休暇
導入企業：株式会社サニーサイドアップグループ
業界・事業：PR・マーケティング
サッカー休暇
サッカー日本代表チームの予選突破や決勝トーナメントの結果次第で休暇支給
導入企業：株式会社ジオコード
業界・事業：Webマーケティング
推し活を全力応援
ライブ・舞台・イベント参加費を補助
導入企業：株式会社NSグループ
業界・事業：ホテル・飲食・ブライダルパーティーの運営
成長・学習支援系
自己研鑽支援制度
書籍・研修・外部セミナー費用を会社が負担
導入企業：株式会社リクルート
業界・事業：人材・情報サービス
複業（副業）容認制度
本業に支障がなければ副業を認可
導入企業：サイボウズ株式会社
業界・事業：IT／業務改善ツール
語学学習支援制度
英語・中国語などの語学学習費用を補助
導入企業：株式会社ユニクロ
業界・事業：アパレル・グローバル小売
働き方の自由度が高い制度
家事代行サービス
料理代行・キッズ&ベビーシッター・掃除などのサービス提供
導入企業：株式会社エイスリー
業界・事業：総合キャスティング・プロモーション
さぶりこ
毎月の通信手当の支給やハイスペックノートパソコンの貸し出し
導入企業：さくらインターネット株式会社
業界・事業：データセンターサービス
どに〜ちょ（平日×土日入れ替え制度）
平日勤務を土日・祝日に振り替え可能
導入企業：Sansan株式会社
業界・事業：SaaS・名刺管理
家族・ライフイベント支援系
育児・介護両立支援制度
時短勤務・休業・復職支援を包括提供
導入企業：株式会社資生堂
業界・事業：化粧品メーカー
ベビーシッター補助制度
育児中のシッター利用費を会社が補助
導入企業：株式会社ランクアップ
業界・事業：化粧品・D2C
親孝行支援補助金
要介護の親への帰省交通費を会社が補助
導入企業：大和ハウス工業株式会社
業界・事業：住宅・建設
カルチャー・社内コミュニケーション系
部活動支援制度
社員主導の部活動に活動費を支給
導入企業：株式会社ディー・エヌ・エー
業界・事業：IT・エンタメ／ゲーム
サイコロ給
給料日にサイコロを振り、出た目×金額を追加支給
導入企業：株式会社カヤック
業界・事業：広告・Webサービス・ゲーム開発
ピアボーナス制度
社員同士で感謝や称賛をポイントとして送り合える。
導入企業：Unipos株式会社
業界・事業：HRテック・組織改善サービス
まとめ
採用が難しくなっている今、条件を並べるだけの求人では人は集まりにくくなっています。だからこそ、福利厚生は「この会社はどんな考え方をしているのか」を伝える大切なメッセージになります。
ユニークな福利厚生は、単に目立つための仕掛けではありません。働き方や社員への向き合い方といった企業のスタンスを、言葉よりも具体的に伝えてくれる存在です。
制度に共感した人材が集まれば、応募の質が上がり、入社後のミスマッチも起こりにくくなります。結果として、定着率の向上や採用コストの最適化にもつながっていきます。
福利厚生を「コスト」ではなく「採用を支える仕組み」として捉え直すことが、これからの採用成功に欠かせない視点と言えるでしょう。
